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講師紹介

コースコーディネーター メッセージ

コースコーディネーター 立川 智也

世界をより良くするために働き、 個人としても幸せに生きていくということ。 それは主体的な意思決定を租み上げることであり、そのための考える力・心構えを身につけていただく場が本プログラムです。 東工大CUMOT初となる若手社会人対象のプログラムで、女性の方にもおす すめてきる内容となっております。 受講生の皆様がポジティブな一歩を踏み出せるよう、 微カながらお手伝いさせていただきます。

講師紹介

講師 担当講義 経歴等
石山恒貴

雇用システムのパラダイムシフトとパラレルキャリア

法政大学大学院 政策創造研究科 教授・研究科長
仙石慎太郎 イノベーションとリーダーシップ

東京工業大学 環境・社会理工学院

技術経営専門職学位課程 准教授

新居 日南恵 子育てとキャリアのこれから

株式会社manma 代表取締役

奥田浩美 ワクワクとグラグラが未来を創る

株式会社ウィズグループ
代表取締役

西尾泰和 独創と共創による知的生産 東京工業大学 環境・社会理工学院 特定准教授
白河桃子 働き方改革でダイバーシティマネジメントを 相模女子大学、昭和女子大学客員教授
濱田 真里 失敗を積み上げて前に進む なでしこVoice 代表
藤沢 烈 社会のために働く

一般社団法人RCF
代表理事

諏訪 康雄 働き方の未来とキャリア権 SRC代表 
法政大学 名誉教授
立川智也 受講ガイダンス よすが株式会社代表取締役社長
※2018年度実施の担当講師一覧はこちらにてご確認できます

講師プロフィール

立川 智也
よすが株式会社代表取締役社長

2009年早稲田大学理工学部経営システム工学科卒。2011年東京工業大学大学院イノベーションマネジメント研究科技術経営専攻(現 環境・社会理工学院 技術経営専門職学位課程)修了。
旭化成を経て、2014年よすが結婚相談所(現 よすが株式会社)を創業。


石山 恒貴
法政大学大学院 政策創造研究科 教授・研究科長

一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科経営情報学専攻修士課程修了、法政大学大学院政策創造研究科政策創造専攻博士後期課程修了、博士(政策学)。一橋大学卒業後、NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。越境的学習、キャリア開発、人的資源管理等が研究領域。日本労務学会理事、人材育成学会理事、フリーランス協会アドバイザリーボード、早稲田大学・大学総合研究センター招聘研究員、一般社団法人トライセクター顧問、NPOキャリア権推進ネットワーク授業開発委員長、一般社団法人ソーシャリスト21st理事、一般社団法人全国産業人能力開発団体連合会特別会員、有限会社アイグラム共同研究パートナー。


仙石 慎太郎
東京工業大学 環境・社会理工学院 技術経営専門職学位課程 准教授

1996年東京大学理学部卒。
2001年東京大学大学院理学系研究科生物化学専攻修了、博士(理学)。
2001年よりマッキンゼー・アンド・カンパニーにおいて、ヘルスケア部門のコンサルティング・研究活動に従事し、2005年退職。
2005年より潟tァストトラック・イニシアティブにおいて、バイオ・ヘルスケア分野のベンチャー企業に対する投資育成活動に従事(2007年退職、現在非常勤)。
2008年より京都大学産官学連携センター准教授、2009年4月より物質−細胞統合システム拠点(WPI-iCeMS)准教授・主任研究者。
2014年9月より東京工業大学大学院イノベーションマネジメント研究科准教授。2016年4月より環境・社会理工学院准教授。


藤沢 烈
一般社団法人RCF 代表理事

1975年京都府生まれ。一橋大学卒業後、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て独立し、NPO・社会事業等に特化したコンサルティング会社を経営。東日本大震災後、RCF復興支援チーム(現・一般社団法人RCF)を設立し、情報分析や事業創造に取り組む傍ら、復興庁政策調査官、文部科学省教育復興支援員も歴任。現在、総務省「地域力創造アドバイザー」も兼務。

著書に『人生100年時代の国家戦略―小泉小委員会の500日』(東洋経済新報社)、『社会のために働く 未来の仕事のリーダーが生まれる現場』(講談社)、共著に『東日本大震災 復興が日本を変える-行政・企業・NPOの未来のかたち』(ぎょうせい)、『ニッポンのジレンマ ぼくらの日本改造論』(朝日新聞出版)、『「統治」を創造する新しい公共/オープンガバメント/リーク社会』(春秋社)


西尾 泰和
東京工業大学
環境・社会理工学院 特定准教授

24歳で博士(理学)を取得。サイボウズ・ラボ ソフトウェアエンジニア。一般社団法人未踏 理事。2018年4月より、東京工業大学 環境・社会理工学院 イノベーション科学系 技術経営専門職学位課程 特定准教授。著書に「コーディングを支える技術(技術評論社)」「word2vecによる自然言語処理(オライリー・ジャパン)」「エンジニアの知的生産術(技術評論社)」など。
研究分野:コンピュータシミュレーションを用いた経営理論の分析と統合 / イノベーション発生確率を高める人的コミュニティ / チームの生産性を高めるコンピュータシステムと機械学習技術の応用 / 個人の知的生産性を高める手法


奥田 浩美
株式会社ウィズグループ代表取締役

インド国立ボンベイ大学 大学院社会福祉課程修了。1991年にIT特化のカンファレンス事業を起業し、数多くのITプライベートショーの日本進出を支える。 2001年に株式会社ウィズグループを設立。2008年よりスタートアップと呼ばれるITベンチャーの育成支援に乗り出し、スタートアップのエコシステムビルダーとしての活動を開始。2013年には過疎地に「株式会社たからのやま」を創業し、地域の社会課題に対しITで何が出来るかを検証する事業を開始。地域と海外を繋ぎ、新しい事業を生み出す活動も行っている。 委員:情報処理推進機構(IPA)「IT人材白書」検討委員、「未踏IT人材発掘・育成事業」審査委員、「医療系ベンチャー振興推進会議」委員 著書:会社を辞めないという選択(日経BP社)、人生は見切り発車でうまくいく(総合法令出版)、ワクワクすることだけ、やればいい!(PHP出版)


濱田 真里
なでしこVoice 代表

お茶の水女子大学大学院 ジェンダー社会科学専攻・開発ジェンダー論コース博士前期課程 所属

大学3年次に1年間休学をし、世界22カ国を旅する。 2011年に世界で働く日本人女性の情報サイト『なでしこVoice』を立ち上げ、現在までに1000人以上を取材。 2012年に早稲田大学を卒業後、13年にアジアで働きたい日本人の応援サイト『ABROADERS』を立ち上げ、日本、マレーシア、タイにて編集長として5年間活動。内閣府アジア・太平洋輝く女性の交流事業調査検討委員会委員。


白河 桃子
相模女子大学、昭和女子大学客員教授

東京生まれ。慶応義塾大学文学卒業後、住友商事などを経てジャーナリスト、作家に。2008年中央大学教授山田昌弘氏と『「婚活」時代』を上梓、婚活ブームの火付け役に。動に入る。自律的ライフキャリア、ワークライフバランス、少子化、働き方改革、ダイバーシティなどをテーマとする。講演、テレビ出演多数。経済産業省「新しいコンビニのあり方検討会」委員、内閣官房「働き方改革実現会議」有識者議員、内閣官房「一億総活躍国民会議」民間議員、内閣府男女局「男女共同参画会議 重点方針専門調査会」委員などを務める。著書に『ハラスメントの境界線 セクハラ・パワハラに戸惑う男たち』(中公新書ラクレ)、『御社の働き方改革、ここが間違ってます! 残業削減で伸びるすごい会社』(PHP新書)、『「逃げ恥」にみる結婚の経済学』(是枝俊吾氏と共著、毎日新聞出版)などがある。


新居 日南恵
株式会社manma 代表取締役

東京都出身。1994年生まれ。
2014年に「manma」を設立。2015年1月より学生が子育て家庭の日常生活に1日同行し、生き方のロールモデル出会う体験プログラム「家族留学」を開始。家族を取り巻くより良い環境づくりに取り組む。内閣府・文科省・総務省等の検討会委員を務める。日本国政府主催WAW!(国際女性会議)アドバイザー / 慶應義塾大学大学院システムデザインマネジメント研究科修了


諏訪 康雄
SRC代表 
法政大学 名誉教授

1947(昭和22)年東京生まれ。現在、法政大学名誉教授。専門は、雇用政策、労働法。
一橋大学、東京大学大学院、海外留学(イタリア政府給費留学生)、ニューサウスウェールズ大学客員研究員、ボローニャ大学客員教授、トレント大学客員教授などを経て、法政大学大学院教授、労働政策審議会会長、中央労働委員会会長などを歴任。
最近の主な著作に、『雇用政策とキャリア権:キャリア法学への模索』(単著、弘文堂、2017年)、『キャリア・チェンジ!』(共編著、生産性出版、2013年)、「副業・兼業,テレワーク,そして高齢者就業」(日本労働研究雑誌694号、2018年)「これからの人材像とキャリア構築支援」(OMNI-MANAGEMENT 2018年7月号)、「労働者の主体的なキャリア形成を支援する法的課題」(DIO327号、2017年)、「キャリアとは:法学の観点から」(日本労働研究雑誌681号、2017年)、「『キャリア権』を意識した企業施策の考え方〜これからの人事管理」(ビジネスガイド842号、2017年)、「The Present Situation and Issues of the Labour Commission System」, Japan Labor Review, Vol.12, No.4, 2015など。